小売業や製造業などの業種に関わらず、損益計算書に必ず記載される項目が、売上原価です。売上原価は業種によって内容が異なり、仕訳方法にも複数のパターンがあります。

そこで今回は、売上原価の基本的な情報と計算方法、仕訳の種類について解説します。

売上原価とは

売上原価とは、製造や仕入れ、人件費など、販売した商品にかかったすべての費用を指します。会計上は、損益計算書を作成する際に必ず算出するべき項目で、利益を示すための重要な項目となるため、損益計算書の上部に記載されます。

なお、売上原価はあくまでも販売した商品の原価のみで、売れ残った商品の原価は含まれません。

売上原価と仕入原価との違い

仕入原価には商品を製造する際に必要な材料費や食材費など、商品を提供するためにかかった費用がすべて含まれます。主にスーパーやコンビニエンスストアなどの小売店のように、商品を仕入れて販売する業種で用いられます。

商品が売れなかったとしても、仕入れた段階でかかった費用が含まれる点が、売れ残った商品の原価が含まれない売上原価と大きく異なります。

売上原価と製造原価の違い

製造原価とは、商品やサービスを製造するためにかかった費用の合計を指します。材料や加工費、人件費や光熱費などが含まれ、主に製造業で用いられます。

製造原価も仕入れ原価と同様、商品やサービスが売れたかどうかは関係なく計上される点が、売上原価と異なる点です。

業種によって売上原価は異なる

売上原価に含まれる費用は、業種によって変わってきます。どの費用が売上原価に含まれるのが、主な業種別に見ていきましょう。

製造業

前述したように、売上原価は売れた商品の原価となりますが、製造業の場合は販売は行わないため、基本的に製造原価とほぼ同じ扱いとなります。具体的には、商品を製造するために使用した材料や部品などの材料費、製造に必要な水道光熱費などの経費、製造に関わる人件費や製造機械の減価償却費などが、製造業における売上原価に含まれます。

小売業

実際に顧客へ商品を販売する小売業では、製造業のような製造工程がないため、仕入原価がほぼ売上原価と同等となります。ただし、小売業では販売に携わる従業員以外にもバックオフィスで働く従業員にかかる人件費などの販管費に加えて広告宣伝費などがかかることもあるため、売上原価率は低めです。

サービス業

サービス業では商品を取り扱っていないため、製造や仕入れにかかるコストが発生しない点が特徴です。また、製造業や小売業で売上原価に含まれる人件費は、サービス業では必ずしもサービスの販売に関わっているわけではなく、販売に関係ない業務に携わることも多いため、サービス業における人件費は販管費として取り扱われます。そのため、人件費はサービス業では売上原価に含みません。その代わり、他社の人材でサービスを提供する際は外注費を売上原価に含めます。

このように、サービス業では人件費を販管費として計上することから、売上原価の割合は小売業よりさらに低くなります。

不動産業

不動産業では、不動産の販売が売上として取り扱われるため、不動産の仕入れに関わる不動産仕入高や登記費用などが売上原価に該当します。しかし、他の業種では売上原価に含まれることも多い人件費については、不動産仲介業では収入へ直接結びつかない業務も含まれることから、一般的には売上原価ではなく販売管理費として計上されます。

売上原価の内訳

売上原価の内訳は、3種類の項目に分けられます。売上原価を求める上で必ず知っておきたい3つの項目について、詳しく解説します。

・期首商品棚卸高
期首商品棚卸高とは、会計期間のはじめの時点で残っている、前期から繰り越された商品在庫を指します。つまり、前期に売れ残った在庫となります。

・当期商品仕入高
当期商品仕入高はその名の通り、当期に仕入れた商品の仕入原価合計額です。

・期末商品棚卸高
期末商品棚卸高は、会計年度の末日時点の商品在庫を指します。前期の売れ残りである期首商品棚卸高に対して、こちらは当期に売れ残った在庫を意味します。期末商品棚卸高は、以下の方法で算出します。
期末商品棚卸高 ＝ 期首商品棚卸高 ＋ 当期商品仕入高 － 当期の販売高

計算上は上記の計算式で算出できますが、実際は商品の劣化や傷、消費期限切れなどによって在庫数が変動したり、計算ミスなどによって帳簿上での数字が合わなかったりすることがあります。そのため、正しく期末商品棚卸高を計算するには、在庫の数や状態を確認する実地棚卸、帳簿の在庫数と実際の数が合っているかなどの確認が必要です。

売上原価の計算方法

売上原価を計算するには、上記の3項目を以下のように使用します。

売上原価＝期首商品棚卸高＋当期商品仕入高－期末商品棚卸高

つまり、前期から繰り越した商品在庫と当期仕入れた分の仕入原価の合計額から、期末時点での在庫を差し引きます。

売上原価の仕訳方法は主に4種類

売上原価を算出するには取引内容の仕訳が必要です。面倒な仕訳も、会計ソフト「弥生会計」を使うとスムーズに記録でき、自動仕訳機能も充実しているので、専門的な簿記知識がなくても簡単に使用できます。売上原価を計算するための会計処理を行う上では、会計ソフトを使用することに加えて、仕訳に関する知識があった方が安心です。

売上原価の仕訳方法には、主に4種類のパターンがあります。どの仕訳方法を使用しても正しい売上原価は算出可能ですが、直接的、または間接的どちらかのパターンに分けられます。

三分法

三分法とは、仕入、売上、繰越商品の3種類の勘定科目を使用して管理を行う、最も一般的なパターンです。それぞれ、仕入れた商品は仕入、販売した商品は売上、決算整理の時点での在庫を繰越商品として処理します。

シンプルなのでわかりやすい仕訳で記帳もスムーズに行えますが、決算処理が必要な点がデメリットです。

売上原価対立法

売上原価対立法は「売上原価計上法」とも呼ばれる方法で、商品、売上、売上原価の3種類の勘定科目を使用します。商品などの仕入れ時は商品勘定で処理を行い、商品を販売した時点で売り上げた代金は売上勘定、さらに商品の原価を売上原価勘定に振り替えて処理をします。

商品勘定が在庫とイコールになるため、三分法のように決算処理を行うことなく、期中でも売上原価の確認が可能です。

分記法

分記法では、商品販売益（商品売買益）という勘定科目を使用し、期中から原価管理を行うのが特徴です。期中に仕入れた商品は商品勘定で処理し、資産として計上します。商品を販売したときは、販売した価格と商品勘定の差額を商品販売益として計上するので、リアルタイムで粗利を把握しやすいメリットがあります。

ただし、分記法では売上原価を示す勘定科目がないので、売上原価を把握するには残高勘定で計算する必要があります。

総記法

総記法も分記法と同様に、商品販売益を使用します。総記法では期末にまとめて原価管理を行う、仕入時と売上時どちらにも商品販売益を使用することが分記法と異なる点です。

総記法では期末にまとめて処理を行うため、分記法のように期中に売上原価の管理や粗利を把握することはできず、仕入時と売上時で同じ勘定科目を使用するので原価と売価が混在しています。そのため、必ず決算整理を行わなければなりません。

まとめ

売上原価は企業や店舗などを経営する上で必ず把握するべき項目で、利益を把握するために把握しておくべき項目でもあります。

売上原価を活用すればどの程度の利益を出せるかを判断し、今後の業績の推移の予測や事業の見通しなどを立てられます。売上原価を理解して活用して、経営に役立ててみましょう。