勤務先を退職するにはさまざまな理由があるものですが、体調不良を理由にして退職することはできるのでしょうか。今回は、体調不良で退職する方法や退職届の例文、体調回復後の転職活動への影響について解説します。

体調不良を理由に退職は可能？

仕事を退職する理由には人それぞれ理由がありますが、体調不良を理由に退職は可能なのでしょうか。

体調不良での退職はできる

基本的に、体調不良にかかわらず労働者はどのような理由でも退職が可能です。なぜなら、民法では労働者に退職の自由があると定められているからで、退職を希望すれば自由に退職できます。雇用期間に定めのない正社員などは、退職を申し出てから2週間経過すると雇用関係を終了できますが、「やむを得ない事由」がある場合は2週間を待たずに雇用契約を解除して退職できます。

雇用期間に定めがある契約社員や派遣社員の場合は、契約期間の途中での退職は「やむを得ない事由があるとき」とされています。ただし、雇用期間に定めがあっても1年を超える契約では、契約初日から1年経過した後は雇用期間に定めがない場合と同様、退職の意思を申し出てから2週間経過後に退職が可能です。

退職を断られた場合は？

退職する権利は、労働者側にあります。そのため、労働者が退職を申し出た場合、雇用する側に退職を断る権利は原則的にありません。しかし、退職を引き止めるために休職を勧められることがあります。

休職中は給与を得られたり福利厚生を受けられたりするメリットがあるため、状況によっては休職を検討するのもいいでしょう。労働環境や人間関係が原因による体調不良の場合は、会社側に職場環境の改善の意思があるかどうかを確認し、改善が期待できない場合は退職を選択する方が良い場合もあります。

無断欠勤はNG

雇用契約を結んでいる労働者は、退職届を提出して退職の意思を示す必要があります。しかし、それでも退職を引き止められるかもしれません。引き止めに遭ってなかなか会社を辞められない場合、無断欠勤を続けていれば辞められるのでは、と考えることはないでしょうか。

しかし、無断欠勤を続けることは雇用期間中の労働を拒否している状態となり、損害賠償を請求される可能性が考えられるため、無断欠勤はNGです。たとえ退職を引き止められたり休職を勧められたりしても、無断欠勤は絶対に避けましょう。

即日退職はできる？

退職の意思は退職する2週間前に伝えておくべきですが、体調が悪いときは退職日までの2週間の勤務が厳しいこともあるでしょう。そのような場合は、以下の条件であれば即日退職できることがありますが、実際は即日退職は簡単ではないケースが多いと考えられます。

・勤務先と合意が取れた
勤務先に退職の意思を伝えた際、会社側と合意が取れれば即日退職できる場合があります。しかし、業務の引き継ぎなどがある場合は即日退職の合意を取ることが難しくなる可能性が高くなります。

・有給休暇を消化
2週間以上の有給休暇が残っていれば、退職日まですべて有給休暇を消化すれば即日退職ができますが、この場合も勤務先と退職日までの有給休暇の消化を了承してもらう必要があります。

・退職日まで欠勤する
退職日までの2週間を欠勤扱いにすることで、即日退職ができます。この場合も有給消化との合意が必要で、さらに退職日までの給料がゼロになるリスクがあるのがデメリットです。

体調不良で退職するための手続き

体調不良で退職する際の手続きは、他の理由で退職するときと基本的に同じ手続きを行います。

退職の意思を伝える

退職する日の2週間前までに退職届を提出し、退職の意思を伝えましょう。体調不良が理由で退職する場合でも医師の診断書は原則的に不要ですが、就業規則で診断書の提出が定められている場合は診断書の提出が必要となるので、あらかじめ就業規則を確認しておきましょう。

就業規則で特に診断書の提出が定められていない場合でも、提出すると退職の手続きがスムーズになることがあります。

退職届の例文

体調不良を理由に退職を伝える際の退職届は、他の退職理由で作成する場合と同じ内容で作成して問題ありません。以下に挙げるように、退職理由は「一身上の都合」と書くだけで、「体調不良」と理由を記載する必要はありません。

体調不良の際の退職理由の伝え方

体調不良を理由に退職をすることは可能ではありますが、退職理由の伝え方や伝えるタイミングを誤ると円満退職が難しくなることがあります。会社との間に問題を残すことなく退職するには、退職理由を上手に伝えることが大事です。

気をつけるべきポイント

体調不良で退職する場合、まず上司に直接退職の意思を伝えましょう。現在は欠勤の連絡などで社内連絡用のメールやメッセージツールを利用することがありますが、よほど体調が悪く直接退職を伝えることが難しい状態の場合を除き、退職の意思を伝える際にツールだけでの連絡は避け、直接退職届を提出しましょう。

もし職場環境や人間関係など、会社側に体調不良の原因があるとしても、退職時にはその理由を詳しく伝えることは避けるべきです。会社ではなく自分に問題があると伝えた方が角が立たず、円満に退職しやすくなるからです。

また、突然体調不良で退職されてしまうと、会社側にとっては人員不足となってしまうばかりか、担当業務を抱えている場合は周囲に迷惑をかけてしまいかねません。退職とまではいかなくても、体調が悪化して出勤が難しくなった段階でできるだけ早く体調不良を会社や周囲の同僚・上司に報告しておきましょう。

できれば病状を伝える

前述したように、退職届には退職理由を詳細に書く必要はなく、「一身上の都合」のみで問題ありません。しかし円満退職をするには、ただ単純に「体調不良」を理由として伝えるよりも、病状を伝えた方が会社側に納得してもらいやすくなります。客観的に病状を説明するためには、診断書を用意・提出するのも効果的です。

体調不良で退職するよりも、病状を詳しく伝えた方が円満退職できたケースが多いといわれるほどなので、スムーズに退職するためには病状をできるだけ詳しく伝えることをおすすめします。

体調不良による退職は転職活動に影響する？

体調不良を理由に退職をしてしまうと、体調回復後の転職活動に影響が出てしまうのでは、と不安に感じる人は多いかもしれません。

体調不良で退職をしても、当然ながらその後体調が回復した後の転職は可能で、転職活動にも大きな影響はないでしょう。転職活動中に前職の退職理由を質問された場合は、正直に体調不良で退職したことに加えて、現在は体調に問題なく働けることを伝えましょう。

体調不良時は正しく退職の手続きを進めましょう

体調不良による退職はやむを得ない状況であることが多いことがあり、働き続けたい意思があったとしても退職しなければならないことも出てくるでしょう。体調不良が理由でも、会社側に退職を無理に引き止める権利はないため、退職時にきちんとルールを守って退職の意思を伝えておけば、他の退職理由と同様に問題なく退職が可能です。

体調不良による退職も、体調が回復した後の転職活動に影響を与えないので、体調を崩して勤務が難しくなった際は無理をせず、会社に退職の意思を伝えて休養を取りましょう。