広報の手法は多岐に渡りますが、そのなかに「記事寄稿」があります。記事寄稿とは記者に取材してもらうのではなく、自ら記事を執筆・掲載してもらう方法です。自社の専門性をアピールするうえで、有効な手段となります。

そこで今回の記事では、広報が記事寄稿するメリットについて詳しく解説します。流れや書き方も紹介するので、広報担当の方はぜひ参考にしてください。

記事寄稿とは？

記事寄稿とは、新聞や雑誌、Webサイトなどの媒体に対して、自分が執筆した記事を提供・掲載してもらうことをいいます。ライターは、自分の専門的な知識や経験を生かすことができます。

一方で、受け入れ先のメディアは専門性の高い記事を掲載できるだけでなく、多様なコンテンツを提供可能な点がメリットです。寄稿された記事は執筆者の名前と共に公開されるのが一般的であり、読者に対して信頼性を与えられます。

広報が記事寄稿をする3つのメリット

他の業務もある中で、広報が記事寄稿をするには手間と時間がかかります。その代わりに、以下のようなメリットが期待できます。

メディア関係者から信頼を得られる

広報業務を遂行するうえで重要なのが、メディア関係者から信頼を得ることです。信頼関係を構築するためには、接触回数を多く設ける必要があります。通常の取材でもメディア関係者と連絡を頻繁に取りますが、記事を寄稿する際も読者の傾向や構成・内容の確認などで話す機会が多いです。

場合によっては取材時よりも連絡回数が増えることもあり、メディア関係者と良好な関係を築きやすくなります。また、記事寄稿をきっかけに取材につながるケースも考えられ、長期的な関係構築ができることも多いです。

企画次第で自社をPRできる

一般的に記事寄稿は専門家として意見や情報を提供しますが、自社商品・サービスの利用者インタビューをコンテンツに活用することができます。宣伝のように自社商品・サービスをメインに構成するのではなく、サービスの付加価値に着目するのが特徴です。

読者のノウハウにつながる構成にしたうえで自社商品・サービス名を記事内に入れると、宣伝感を抑えながら読者にアピールできます。寄稿記事は情報収集として閲覧する人が多いため、自然な形で自社商品・サービスの印象を残せるのがメリットです。

書籍化・自社メディアへの活用など可能性を広げられる

自社で本を出すのは相当な費用と時間がかかる一方で、知名度や信頼度が高いメディアが出版する書籍に自社の情報が掲載されるのは、寄稿ならではのメリットです。オウンドメディアを運営している企業の場合は、寄稿時に利用した構成などを元に新たなコンテンツを制作することも可能です。

ただし、寄稿記事を活用する際は寄稿文をそのまま引用したり、文末だけ書き換えたりするのは避けましょう。企画を変えて、寄稿記事とは異なる内容にすることが大切です。

広報担当者が記事寄稿をするときの流れ

広報にはさまざまな業務があるものの、そのなかで記事寄稿をしなければならないケースも多いです。効率的に準備を進めるために、以下の流れに沿って記事寄稿をしましょう。

企画・媒体の選定

広報担当者が記事寄稿をする際は、まず自社の情報を「誰に・何を・どのように」伝えたいのかを明確にすることが大切です。それに基づいて、企画を決めていきます。その次に、ターゲットとなる人が閲覧しそうな寄稿形式の記事を探しましょう。

知名度や閲覧数で媒体を選びたくなりますが、ペルソナの思考・行動を考慮したうえで決めることが重要です。最適な媒体を選定することで、効率的に自社の認知を拡大できます。

過去記事の分析・提案準備

企画と媒体が決まったら、その媒体に掲載されている寄稿記事を可能な限り読みましょう。媒体によって傾向が異なるので、特徴を掴むことが大切です。その後は、自社ならどのような寄稿記事を執筆できるか企画書を作成します。

執筆者にメディア出演やセミナー実績、著書などがある場合は、アピールポイントになるためプロフィールにまとめましょう。専門的な知識を持ち合わせていると、提案を受け入れてもらいやすくなります。

また、企画書に複数の記事パターンを入れておくことも効果的です。タイトル・見出しを3パターンずつ作っておくと、興味を持ってもらえる可能性が高まります。

媒体へのアプローチ

媒体には、寄稿投函ページや問い合わせフォームが設けられているケースが多いです。しかし、媒体研究や企画の洗い出し、企画書までできている場合は、電話でのプレゼンの方が熱意も伝わりやすいため効果的と言えます。メディア関係者は常に企画を探しており、考えられた内容であれば電話でも受け入れてもらえる可能性が高いです。　

広報担当者必見！寄稿記事の書き方

寄稿記事は読者を考えながら執筆すると、ニーズを満たす内容になります。質の高い寄稿記事を執筆するためにも、メディア関係者と入念に打ち合わせを行い、方向性を擦り合わせることが大切です。具体的には、以下のポイントを意識しながら寄稿記事を執筆しましょう。

企業を人格化する

企画書の内容をブラッシュアップする際は、まず媒体の読者を意識することが重要です。読者がどのような人で、何を求めているのかを理解し、これまでの寄稿記事の構成を参考にしましょう。媒体の特徴を重視しすぎて、自社のイメージと大きく異なる内容になってしまっては本末転倒です。

企業を1人の人格と見立て、そのキャラクターを崩さないように心がける必要があります。会話形式・語り口調などのスタイルについても、メディア関係者と相談しましょう。「書いてみないと分からないから」といった姿勢で書き始めると修正に手間がかかるため、最初に構成や大筋の内容をしっかり確認することが大切です。

事実を客観的に伝える

読者の共感を得るためには寄稿記事を書く際に読者を意識し、一人称でサービスについて語らないことが重要です。寄稿記事は広告ではないため、「弊社は素晴らしいです」と自社を過剰にアピールすることは避けましょう。「ちなみに、自社のユーザーからはこのような意見があります」といった第三者の視点を取り入れ、事実を客観的に伝えるのがポイントです。

広報担当者は記事寄稿を通して自社の魅力を伝えよう

記事寄稿には企画・執筆・修正と準備に手間と時間がかかります。広報担当者は他の業務を抱えているため、負担も大きくなるでしょう。しかし、記事寄稿はメディア関係者との関係構築や自社の魅力を伝えるのに役立つ有効な手段です。

書籍化の可能性があり、オウンドメディアへ活用することも可能です。また、多くの読者に自社の存在をアピールできるため、認知拡大も期待できます。ただし、読者ファーストの内容を心がけ、自社商品・サービスを強調しすぎないことが大切です。あくまでも寄稿記事は宣伝ではなく、有益な情報を読者に提供する手段となります。ぜひ本記事を参考にして、記事寄稿にチャレンジしてみてください。

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