月額990円！弊社も契約中！東京都内一等地のバーチャルオフィス【レゾナンス】

起業したばかりの人やフリーランスとして働く人、副業をする際にオフィスを持つには、それなりのコストや時間がかかります。可能な限りコストや時間を削減してオフィスを持ちたい人に便利な方法として注目されているのが、バーチャルオフィスです。

今回は、バーチャルオフィスの基本情報と料金と共に、東京都内で利用できる格安バーチャルオフィスランキングをご紹介します。

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、仮想のオフィスを持てるサービスです。物理的なオフィススペースを持つのではなく、仮想のオフィスとしての住所を利用でき、法人登記にも記載可能な住所を持てます。

月額990円！弊社も契約中！東京都内一等地のバーチャルオフィス【レゾナンス】

起業をする、またはフリーランスとして独立する際は、オフィスが必要になることがあるでしょう。しかし、一からオフィスを立ち上げるのにはそれなりのコストがかかります。バーチャルオフィスはあくまでも仮想オフィスなので、実際のオフィスを開設するよりも低コストで、比較的スピーディーにオフィスの住所を持てます。

では、バーチャルオフィスとはどのようなサービスなのか、詳しく解説していきましょう。

バーチャルオフィスのサービス内容

バーチャルオフィスの基本サービスは、住所の貸し出しです。格安のバーチャルオフィスの場合、住所貸し出しのみでリーズナブルに利用できることもあります。

バーチャルオフィスでは、基本の住所貸し出しに加えて電話番号の貸し出しも可能なサービスもあるほか、さらに利便性を高めたい場合は以下で紹介する有料オプションの利用がおすすめです。

有料オプションも利用可能

バーチャルオフィスは仮想のオフィスなので、本来オフィスにあるべきデスクや電話番号、ワークスペースなどは基本的にありません。その代わり、実際のオフィスのように利用できる有料オプションが備えられています。

事業を行う上で、オフィスの住所や電話番号宛ての連絡が発生することは少なくありません。バーチャルオフィスで持った住所に本来のオフィスはありませんが、郵便物の転送や電話・FAX番号の貸し出しや電話自動転送、電話受付代行などのサービスが一般的です。

その他にも、会議室スペースのレンタルや秘書代行、書類保管サービスなどの有料オプションを提供しているバーチャルオフィスサービスもあります。これらのサービスは用途に応じて付け加えられるので、無駄なく必要なサービスを利用可能です。

格安バーチャルオフィスのメリット

仮想のバーチャルオフィスは一般的なオフィスと異なる部分が多いものですが、バーチャルならではのメリットがあります。

具体的なメリットには以下の2点が挙げられますが、デメリットと感じられるポイントもあるので、メリットとデメリット両方を押さえておくことも大切です。

格安で都心の一等地の住所を持てる

バーチャルオフィスの最も大きなメリットはかかるコストが格安で、しかも都心の一等地の住所を持てる点です。一等地にオフィスを持つことは対外的な信頼獲得にもつながるといわれるので、事業の信頼性を高めるために一等地にオフィスを持ちたいと考える人は多いものです。しかし、通常は都心の一等地にオフィスを持つには多大なコストがかかり、個人事業主や少人数の会社がオフィスを構えることは簡単ではありません。

そこでバーチャルオフィスを利用すれば、少ないコストで都心の一等地の住所を選択できます。できるだけコストを抑えて、信頼性の高い場所にオフィスを開設したい人にも大きなメリットがあります。

自宅の住所を伏せられる

会社を設立するには法人登記が必要ですが、その際に本店住所を決めなければなりません。

オフィスがない状態で法人登記をする場合、自宅の住所を登記しなければならず、不特定多数の人に自宅の住所がオープンになるリスクがあります。たとえ実際のオフィスが自宅だとしても、自宅を法人登記することはプライバシーが守れない可能性があるばかりか、会社としての信用に関わることも考えられます。自宅住所をオープンにすることで、トラブルに発展する可能性も否めません。

バーチャルオフィスは、自宅住所の使用を避けるためにも利用されます。ただし、一部のバーチャルオフィスは法人登記に対応していないことがあるので、バーチャルオフィスの住所を登録したい場合は法人登記対応かどうかを必ず確認しましょう。

バーチャルオフィスにデメリットはある？

少ないコストで一等地の住所をオフィスにできるバーチャルオフィスには多くのメリットがありますが、デメリットがあることも事実です。1つは、オフィスの住所が他の会社と重複する可能性がある点です。バーチャルオフィスでは、同じ住所を複数の会社が使うことがあるため、住所のみで検索をすると、同じ住所を利用する会社が複数ヒットすることが考えられます。

あくまでもバーチャルオフィスは仮想のオフィスなので、オフィス空間や会議室などの設備は基本的にありません。業務上、会議や作業でスペースを使う場合は、スペースの確保が必要です。また、バーチャルオフィスの住所宛ての郵便物は直接手元に届きません。郵便物の転送ができたとしても、転送する分到着が遅れてしまう点もデメリットです。

このように、一般的なオフィスとは異なる点をデメリットと感じることが多いかもしれません。

格安バーチャルオフィスが向いている人

バーチャルオフィスは、実質的なオフィスとしてのスペースを持たないサービスです。そのため、向いている人と向いていない人に分けられます。

どのような人にバーチャルオフィスが向いているのかというと、主にフリーランス、副業をしている人、そして開業したばかりの法人です。なぜこれらの人にバーチャルオフィスが向いているのか、詳しく解説します。

フリーランス

フリーランスとして開業をするには、開業届に納税地として住所を記載する必要があります。フリーランスがバーチャルオフィスに向いている理由とは、実際の住所を記載する必要がない点です。

業務内容にもよりますが、フリーランスでも住所をWebサイトなどに公開したり、名刺に記載したりする必要が出てきます。フリーランスは自宅で業務を行うことが多いため、自宅住所の公開はプライバシー保護の観点から適切とはいえません。

そこでバーチャルオフィスを利用すれば、自宅の住所を非公開にした状態で、必要であればバーチャルオフィスで借りた住所を公開できるのが大きなメリットです。

副業をしている人

副業でネットショップなどを運営する場合も、Webサイトに住所の記載が必要不可欠です。副業をしている人もフリーランサーと同様、自宅で業務を行うケースも多いでしょう。その場合、自宅の住所をWebサイトに明記しなければなりません。

賃貸住宅の住所を届け出ていると、引っ越しをすると税務署へ住所変更をしなければならず、名刺の住所変更などの面倒な作業が増えてしまいます。また、賃貸住宅には事業用としての利用が禁止されるケースもあるため、事業所としての利用ができないこともあります。

フリーランサーと同じようにプライバシー保護、または賃貸住宅などの理由で実際の自宅住所を利用できない副業でビジネスをしている人にも、バーチャルオフィスの利用は便利な方法です。

開業したばかりの法人

開業し、ビジネスを始めたばかりの法人にも、バーチャルオフィスの利用は向いています。開業直後はオフィス開設にかけられる資金が少ないことも多く、初期費用をできるだけ減らしたいと考えることもあるのではないでしょうか。

そんな開業したばかりの法人がオフィスを持つためにバーチャルオフィスを利用すれば、少ないコストでオフィスを持つことができ、その住所で法人登記も可能です。都心の一等地にオフィスを構えられれば、自社のブランディングもしやすくなります。

東京都内の格安おすすめバーチャルオフィス

バーチャルオフィスは多数運営されていますが、その中でも東京都内で利用できるおすすめのバーチャルオフィスをランキング形式でご紹介します。

1位：月額990円！東京都内一等地のバーチャルオフィス【レゾナンス】

レゾナンスは、東京と横浜の住所を借りられるバーチャルオフィスです。レゾナンスの大きな魅力は業界最安値レベルといわれるほどの圧倒的なリーズナブルさで、住所貸しのみであれば月額990円から利用できます。

レゾナンスで借りられるバーチャルオフィスは、東京都内では港区浜松町、中央区銀座、渋谷区神宮前などの人気の高い一等地で、これらの住所で法人登記が可能、しかも格安で借りられる点が人気で、料金はすべての店舗で同一のシンプルな料金体系です。

住所貸しのみのバーチャルオフィスは週1回の郵便転送も含まれており、電話転送サービスや電話秘書サービスなども格安で追加できます。貸し会議室も利用可能なので、会議スペースが必要となった場合も安心です。

なんと言っても、弊社もレゾナンスで契約しているので自信を持っておすすめします！

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2位：月660円〜最先端のバーチャルオフィス【DMM バーチャルオフィス】

東京・大阪・名古屋など全国5都市で展開するDMMバーチャルオフィスでは、銀座と渋谷の住所を借りられます。いずれのオフィスも立地にこだわった駅チカのオフィスビルで、信頼性にも問題ありません。最もシンプルな住所貸しのみの利用は、渋谷が月額660円、銀座のみ月額1,650円から利用できます。

用途に合わせたプランを用意しているのも、DMMバーチャルオフィスの魅力です。ネットショップ向けや起業したビジネス向けプラン、支店として利用できるライトプランの3種類に、固定電話プランも追加できます。さらに、ホームページ作成やAI秘書自動応答サービスなどの便利なサービスも利用できるので、スムーズな業務遂行をサポートしてくれます。

動画配信やゲーム、証券など幅広い事業を手掛けるDMMの強力な経営母体の元、DMMバーチャルオフィスは安定した運営と企業との提携などに強みを持っています。利用者向けに独自ツールとして会員サイトを用意し、契約後もスムーズにやり取りができるほか、起業したばかりの人や個人事業主までバックアップする体制をリリース予定です。

3位：全国展開のバーチャルオフィスKarigo

全国56拠点とアメリカに展開するKarigoは、2006年より運営を続ける老舗バーチャルオフィスの1つです。東京都内では銀座や六本木、品川などの数多くの都心の一等地のほか、多摩や調布などでも利用できます。

サービス内容に応じて3種類のプランを用意しており、すべてのプランに住所貸しと郵便サービスが付いています。各種登記サービスも利用できるため、これから起業する人や移転登記が必要な企業にとっても利便性が高いサービスです。

4位：GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、渋谷や新宿、銀座など都内5ヶ所に加えて横浜、大阪、名古屋などでも利用できるバーチャルオフィスです。郵便物の転送回数によって料金プランが分かれているのが特徴で、転送不要の場合は法人登記には非対応であるものの、最も安い月額660円から利用できます。

郵便物に関するオプションが充実しているのもGMOオフィスサポートの特徴で、郵便物を写真でお知らせする「写真でお知らせ」サービスや翌営業日まで転送してもらえる「即時転送」などのオプションが用意されています。

5位：格安バーチャルオフィス【ワンストップビジネスセンター】

ワンストップビジネスセンターは東京都内で22拠点、その他全国で利用できるバーチャルオフィスです。電話・FAX転送、電話秘書代行の有無によって3種類のプランがあり、すべてのプランは法人登記が可能な上、週1回の郵便転送が含まれています。

また、全国どの拠点の会議室でも利用できるのが大きなメリットです。

6位：バーチャルオフィス【NAWABARI】

NAWABARIは、目黒区または渋谷区の住所を利用できるバーチャルオフィスです。登記には別料金がかかるものの、初期費用や年会費無料で最低利用期間1ヶ月から利用できるのが魅力で、短期間だけバーチャルオフィスを使ってみたい人にもおすすめです。

基本プランには電話要件転送と郵便物受取転送が含まれており、登記は必要ないけれど電話や郵便物は転送してもらいたい人に適しています。

7位：月額300円〜東京都内で希少な自社ビル運営バーチャルオフィス【METSオフィス】

METSバーチャルオフィスは、新宿2ヶ所、日本橋兜町、北区赤羽で利用できるサービスです。運営会社が自社ビル内で直営しているので拠点が閉鎖されるリスクが少なく、長期間利用できるバーチャルオフィスとしておすすめです。

登記不要であれば、月額290円から会議室も利用できるプランが用意されているリーズナブルさも魅力で、郵便受取・転送や法人登記の要否などによって3種類のプランから選択できます。

8位：バーチャルオフィスの世界最大手ブランド 【Regus (リージャス)】

世界中でレンタルオフィスを展開するリージャスでは、東京都内の主要エリアでオフィスのスペースを使うことなく、リージャスのサービスを受けながらバーチャルオフィスも利用できます。4種類のプランから選択でき、電話代行の「テレフォンアンサリング」以外の3つのプランで法人登記が可能です。

「バーチャルオフィス・プラス」プランを選択すれば、月5回まで会議室も利用できるので、必要に応じたプランを選んで効率的に利用できるサービスです。

9位：バーチャルオフィス1

渋谷と広島の拠点のみ。しかし、とにかくリーズナブルでサポートが行き届いていることがバーチャルオフィス１の特徴です。渋谷と広島で法人登記するならどのバーチャルオフィスよりも一番お得な条件です！コスパ◎！！あとから余計な手数料がかかってこない明瞭会計でスタートアップや起業したばかりのフリーランスにおすすめできます！

東京都内のおすすめバーチャルオフィス比較表

サービス名	都内対応エリア	プラン・料金（税込）	法人登記
レゾナンス（RESONANCE）	銀座、新宿、渋谷、浜松町	月1回転送プラン：990円 週1回転送プラン：1,650円	可
DMMバーチャルオフィス	銀座、渋谷	ネットショップ支援プラン：660円～ ライトプラン：1,650円～ ビジネスプラン：2,530円～	ネットショップ支援プラン以外可
Karigo	銀座、新宿、渋谷、浜松町、品川、秋葉原など	ホワイトプラン：3,300円～ ブループラン：8,800円～ オレンジプラン：1万400円～	可
GMOオフィスサポート	銀座、新宿、渋谷、青山、秋葉原	転送なしプラン：660円 月1転送プラン：1,650円 隔週転送プラン：2,200円 週1転送プラン：2,750円	転送なしプラン以外可
ワンストップビジネスセンター	銀座、新宿、渋谷、品川、秋葉原など	エコノミープラン：5,280円 ビジネスプラン：9,790円 プレミアムプラン：16,280円	可
NAWABARI	目黒区、渋谷区	1ヶ月プラン：1,628円 1年プラン：12,936円	オプションで利用可
METSバーチャルオフィス	新宿三丁目、新宿御苑、日本橋兜町、赤羽	ライト：270円 ビジネス：1,100円 ビジネスプラス：1,430円 会社設立サポート：1,350円	ビジネスプラスのみ可
Regus（リージャス）	銀座、新宿、渋谷、品川、六本木など	オフィスにより異なる	テレフォンアンサリング以外可
バーチャルオフィス1	渋谷・広島	基本料金880円で月4回の郵便物転送付与	可

バーチャルオフィスを利用する上での注意点

月額990円！弊社も契約中！東京都内一等地のバーチャルオフィス【レゾナンス】

バーチャルオフィスは一般的なオフィスとは異なる点が多いので、仮想オフィスならではの注意点があります。バーチャルオフィスを利用する前に、以下の注意点を押さえておきましょう。

他事業所と住所が重複する可能性がある

バーチャルオフィスは住所を貸し出すサービスなので、同じサービスを利用している事業者も同じ住所を利用します。そのため、住所のみでネット検索をすると他の多くの事業所がヒットしてしまいます。

住所は信頼性を得るための要素の1つです。検索をした結果、1つの住所に多くの事業所があると、不信感を持たれてしまう可能性はないとはいえないでしょう。

新規口座開設が断られる場合がある

口座を新規開設する際は、住所の提示が必要です。ところが、バーチャルオフィスの住所で口座を開設しようとすると、断られることがあります。これは、バーチャルオフィスの住所で過去に犯罪に使用されたことがある、または住所を悪用した詐欺などを防止するためです。

銀行によって対応は異なりますが、バーチャルオフィスの住所では新規口座開設ができないこともあるのは注意すべき点です。

物理的なスペース確保にコストがかかる

バーチャルオフィスは物理的なスペースがない、仮想オフィスです。郵便受取や転送、電話受付代行などスペースがなくてもオフィスとしての機能を備えたサービスが受けられますが、常設の作業スペースは基本的にありません。

会議室を借りるなどの物理的なスペースを確保するには、月額費用以外のコストがかかる点も注意しましょう。

比較検討して慎重に選択を！

東京都内だけでもバーチャルオフィスを展開するサービスは多数ありますが、オフィスの場所やプラン内容はサービスによって大きく異なります。

今回ご紹介した情報を参考に、自分に合ったバーチャルオフィスを利用してみてはいかがでしょうか？